住宅ローンを組むなら生命保険の見直しを！

マイホームの購入はライフプランの中でも特に大きなイベントです。生命保険を見直すいい機会でもあるので、必要な保障と不要な保障について検討してみましょう。

住宅ローンを組んだ後の生命保険の選び方や、見直しのポイントを解説していきます。

住宅ローンを組んだら保険の見直しが必要な理由

「住宅ローンを組んだら同時に保険を見直しましょう」と言われても、なぜ見直す必要があるのかピンとこない方もいるのではないでしょうか。
住宅ローン契約に合わせて生命保険の見直しが必要な理由は、団体信用生命保険への加入と住居費の変化にあります。

団体信用生命保険に加入するため

団体信用生命保険（以下、「団信」とします）は、住宅ローンの返済期間中に借りた人に万が一のことがあった場合、保険金によってローン残高を全額返済するための保険です。

一家の大黒柱が死亡してしまったときや高度障害状態になってしまったときに、家族に負債を残さないための重要な仕組みです。

団信に加入するということは、住宅ローン残高分の死亡保障がつくのと同じこと。住宅購入前に加入していた生命保険では保障が必要以上になっている可能性があるので、保険を見直す必要があるのです。

住居費のかかり方が変化するため

賃貸からマイホームに住み替えた場合には、住居費のかかり方が変わります。これまでは毎月家賃を支払っていたものが、毎月住宅ローンを返済する形になります。

将来にわたって家計のお金の流れが変わるため、ライフプランと生命保険について再点検しましょう。

住宅購入後の生命保険　見直しのポイント

死亡保険の見直し方

住宅ローンを組んで団信に加入した後は、それまで加入していた生命保険の死亡保障のうち住居費（アパートやマンションの賃借料）の保障が不要になるはずです。

団信に加入したら、団信契約者の死亡保障を住居費の金額を目安に減らすことを検討するとよいでしょう。ここを見直すことで、保険料の負担を抑えられますね。

医療保険・ガン保険の見直し方

団信の中には、ガン団信や三大疾病団信のように特定の病気になった時に住宅ローン残高がゼロになるものもあります。

既に医療保険やガン保険に加入している場合は、保障が重複する範囲があるので見直すこともできます。

しかし、安易に今までの医療保険やガン保険を解約するのはおすすめできません。

特定の病気になったからといって、ローンの残高が無くなるだけで給付金を受け取れるわけではないからです。
また、住宅ローン完済後は団信の保障も切れるので、老後の病気やケガに対する備えにはなりません。団信が切れてから新たに医療保険やガン保険に入りなおそうとすると、年齢が上がっているぶん保険料もかなり高額になってしまいます。

医療保険・ガン保険の見直しは慎重に行いましょう。

繰り上げ返済にも備えよう

住宅ローンの繰り上げ返済とは、ローン残高の一部または全部を繰り上げて返済することにより、ローン期間を短縮したり月々の返済額を減らしたりすることができる仕組みです。上手に活用することで、お得に住宅ローンを返済することができます。

繰り上げ返済のタイミング

住宅ローンの繰り上げ返済のおすすめタイミングは、下記の２つの時期です。

①住宅ローン控除期間の終了時
②定年退職時

＜①住宅ローン控除期間の終了時＞
住宅ローンを組んだ人は、一定の条件を満たせば10年間または13年間にわたって所得税が軽減される住宅ローン控除を受けることができます。
控除額は住宅ローンの年末残高によって決まります。住宅ローン金利が安い昨今は、住宅ローン控除の適用期間は繰上返済せずに最大限控除の恩恵を受けるのもおすすめです。
住宅を購入してから10年または13年経ち住宅ローン控除期間が終了すれば、繰り上げ返済してローンにかかる利子の支払いを軽減するとよいでしょう。

＜②定年退職時＞
例えば45歳で35年ローンを組んだ場合、当初の予定のままいけば80歳までローンを返済する必要があります。
しかし、退職後に月々のローンの返済をするのは、老後の生活にとってかなりの負担です。
このように老後に住宅ローンの返済期間が重なっている場合は、リタイヤ時に一括の繰り上げ返済をする準備をしておくと老後の負担が抑えられます。

生命保険で繰り上げ返済に備える方法

住宅ローン控除があることから、繰り上げ返済は住宅購入から10年後以降にするのが望ましいでしょう。

10年以上もの時間があれば、短期払の貯蓄型の生命保険で資金を貯めて増やすのがおすすめです。死亡保障もつくので、収入保障保険のような掛け捨ての保険料を減らすことにもつながります。

住宅購入の際はぜひFPに相談を

「住宅ローンを組んだから、保険を見直さなければ！」と思っていても、実際にどれくらいの保障があればよいのか自分自身で考えるのはなかなか難しいのではないでしょうか。また、「借りられる」と「無理なく返せる」は異なりますので、購入後の収支シミュレーションなども、ぜひFPに相談して、客観的にプロの視点からアドバイスをもらいましょう！